世界のサッカーを統括する国際サッカー連盟(FIFA)のトップに、日本人が就任する可能性が出てきた。日本サッカー協会(JFA)の前会長で、現在は名誉会長を務める田嶋幸三氏が、2027年3月のFIFA会長選挙に立候補したのだ。現職への対抗馬として名乗りを上げた理由には、2026年ワールドカップで起きた異例の処分問題があった。最新の選挙情勢とともに解説する。
FIFA会長選に日本人が初めて立候補
JFAは2026年11月5日の理事会で田嶋氏の推薦を全会一致で決定し、17日に必要書類を提出。FIFAは19日、立候補届を受け取った3人の名前を公表した。候補者は田嶋氏、2016年から会長を務めるジャンニ・インファンティーノ氏、フランスサッカー連盟会長のフィリップ・ディアロ氏だ。
選挙は2027年3月18日、モロッコ・ラバトの第77回FIFA総会で行われる。投票するのは加盟211協会。なお、3人はまだ資格審査の対象で、正式な候補者の確定は2027年2月18日までに行われる予定だ。
田嶋幸三氏とはどんな人物?
田嶋氏は68歳。元日本代表選手で、指導者としても活動し、2001年のU-17ワールドカップでは日本代表監督を務めた。2016~2024年にはJFA会長として日本サッカー界の運営を担い、2015年からFIFA理事会に当たるFIFAカウンシルにも参加している。国際サッカーの現場と組織運営の双方を経験してきた人物だ。
出馬を決断させた「バログン問題」
田嶋氏が特に問題視したのは、2026年W杯で米国代表FWフォラリン・バログンが退場した後の対応だ。通常なら次の試合に適用される出場停止処分が猶予され、バログンは次戦に出場できた。米国のトランプ大統領がインファンティーノ会長に処分の見直しを求めたと発言したことも、議論を呼んだ。
FIFA側は処分を猶予した懲罰機関の独立性と規則上の権限を説明している。一方、田嶋氏は11月20日の会見で判断の経緯が不透明だと訴え、出馬を決めた大きな理由だったと明かした。単なる判定への不満ではなく、競技の公平性が外部からの影響を受けていないかという問題意識だ。
世界のサッカー運営を変えたい
田嶋氏が掲げるのは、意思決定の透明化とFIFAへの信頼回復だ。FIFAでは2026年、W杯などの大会事業に民間投資家を参加させる構想が批判を受けて撤回され、組織運営をめぐる議論が広がった。田嶋氏は選手や指導者、ファンの視点を重視し、会長個人より選手が目立つ組織を目指すという。
現職のインファンティーノ氏にも、W杯の48チーム制への拡大や加盟協会への育成支援を進めた実績がある。今回の選挙は、そうした成果と運営への批判の双方が問われる場となる。
本当に日本人初のFIFA会長は誕生する?
立候補には加盟5協会以上の推薦が必要で、田嶋氏はこの条件をクリアした。推薦元は日本以外にも複数の大陸にまたがるという。ただし推薦を得ることと、総会で多数の票を獲得することは別だ。
アジアサッカー連盟は現職支持を表明し、11月21日にはアフリカサッカー連盟も54加盟協会による支持を再確認した。南米の連盟も現職支持の立場を示す一方、欧州側ではディアロ氏を支援する動きがある。こうした大陸連盟の方針が、個々の加盟協会の最終投票を自動的に決めるわけではないが、田嶋氏にとって簡単な選挙ではない。
田嶋氏とディアロ氏はFIFA改革への考え方に共通点があり、選挙協力について協議する可能性も報じられている。ただし現段階で一本化が決まったわけではない。
日本サッカー界にとっての意味
もし田嶋氏が当選すれば、日本人初のFIFA会長が誕生する。しかし2026年11月22日時点では、正式な候補資格審査も投票もこれからだ。注目すべきは当落だけでなく、日本から世界のサッカー運営の公正さを問い、改革案を示す挑戦が始まったことだ。2027年3月に向け、政策の具体化と各国協会の動きが焦点になる。










